イーロンマスクの予言が的中する理由
ツイッター社を買収してグローバリストの言論統制に風穴を開けたイーロンマスクはこれまでも「このままでは日本は消滅する」と警告してきましたが、最近改めて予言的なポストをしました。
2024年2月29日付ポスト
何かを変えなければ日本は消滅する
これは、日本の出生率がさらに低下し、史上最低を記録したことを受けたものです。
日本政府はずっと前から人口減少を憂慮して少子化対策を講じて来たはずで、最近では子ども家庭庁という新しい組織まで立ち上げました。しかし、現実には出生率も出生数も減少し続け、特にここ数年は急降下です。日本政府がやることといったら、ベビーシッター券を配るぐらいのことで、少子化対策としてはまったく無意味です。
それどころか、今後ますます人口が減少し、まさに消滅する方向に完全に舵が切られています。
その根本的な理由は、多くの日本人は気づいていませんが、戦後吉田茂以来、日本が一貫してアメリカの属国であるのみならず、国連信奉主義を貫いて来たことです。どういうことでしょうか？
かつて、親日家で知られたライシャワー駐日アメリカ大使は雑誌への寄稿で「戦争に敗れた日本は、もう国際的なことは考えたくないと思考停止し、都合が悪くなると月世界に逃亡してダンマリを決め込み、ひたすら平和主義と国連中心主義だけを唱えて生きてきた」と書きました。
本当にその通りで、アメリカ軍に恒久駐留（占領）してもらい、アメリカの戦争を支援しながら自分たちは平和主義だと言い張り、国連があたかも崇高な人類の英知を具現化した組織であるかのように崇拝し、ひれ伏して来ました（吉田ドクトリン）。それでも1991年にソ連が崩壊するぐらいまでは何とかなってきました。
しかし、宿敵ソ連が崩壊するとアメリカは単独覇権主義に乗り出すと共に、日本を潜在的敵性国家と見做すようになりました。その結果、強くなり過ぎた日本経済は政策的に急減速し、浮上できなくなりました。完全に潮目が変わりました。それでも日本はアメリカに付き従い、国連に忠実に尽くし続けました。
やがてアメリカは海外で無用な戦争を起こしては国力を失って衰退しはじめました。さらに、国連の下部機関であるWHOが大きく変質して行きました。井上正康大阪市立大学名誉教授（医学博士）は、将来WHOで働いてみたいと思っていたそうです。ところが、WHOの変質があまりにも甚だしいので、今ではWHOから脱退すべきだと主張しています。まさか自分がそんな主張をするようになるとは夢にも思わなかったとのことです。
つまり、日本は変わらない、変わりたくないと思っていても、日本を取り巻く情勢がどんどん変わってしまったのです。どう変わってしまったのでしょうか？
一言でいえば、超大国アメリカの衰退と反比例するようにグローバリズムが台頭して来たのです。グローバリズムとは、国境や個別国家の主権を制限または廃止し、少数のエリートが全世界を中央集権的にトップダウンで支配しようとするイデオロギーです。そのような考えを推進する人々をグローバリストと呼びます。
それらグローバリストが統一的世界支配を達成するために利用する機関が国連です。国連に加盟国の国家主権を凌駕する権限を与え、世界統一政府的な性格を持たせようというのです。当然ながらWHOもそのようなミッションを帯びます。
さらに悪いことに、WHOのスポンサーが様変わりしてしまいました。かつてはアメリカや日本といった国家が主なサポーターでしたが、今ではビル&メリンダ財団や、Gavi ワクチンアライアンスといった非政府組織や巨大製薬会社が国家を凌駕するスポンサーとなっています。貧困国の恵まれない子供たちにワクチン接種を提供するのが目的のGaviワクチンアライアンスもビル＆メリンダ財団から莫大な財政支援を受けており、結果としてビル・ゲイツのようなワクチン事業に莫大な投資を行う個人やワクチンの製造と販売で膨大な利益をあげている製薬会社がWHOの支配的なスポンサーになっているのです。
WHOはそれらのスポンサーに都合のよい政策を採用し、実行するように変質してしまいました。そのようなWHOが現在推し進めているのが、パンデミック条約の締結と国際保健規則(IHR)の大幅改定です。どちらも、パンデミックのような非常時にはWHOが加盟国に統一的な（グローバルな）指導を行い、加盟国はそれに従う義務を負うというものです。
今回のコロナ・パンデミックで、グローバリストたちは、公衆衛生（パンデミック対応）を口実にすれば、普段なら絶対に不可能な強制力（都市ロックダウン、ワクチン強制接種など）を一般国民に行使できることを学び、味を占めたので、WHOを使って拘束力を強化しようとしているのです。
この動きに対し、世界では猛反発が起きています。アメリカでは元々、WHOのミスリードがコロナ・パンデミックによる被害を増大させたという認識があるので、トランプ前大統領はWHO脱退を決めていました。それをバイデン大統領が覆して今日に至っているのですが、今年2月に私自身が参加した保守派の国際会議CPACでは「WHO脱退、資金援助停止」という声が圧倒的でした。パンデミック時に常軌を逸した統制を行ったニュージーランドやオーストラリアでも揺り返しが起こり、オーストラリアでは最高裁でワクチン接種強制は憲法違反という判決が出ました。
その一方で、フランスでは、ワクチン強制など政府の施策を批判したり抵抗したりするものには罰金刑または懲役刑を科すという法律ができてしまいました。
このように、世界ではグローバリズム推進派と抵抗派が激しく戦っています。WHOに対抗するWCH(World Council for Health)という団体もできました。日本でも、パンデミック条約や国際保健規則改定がグローバリズムによる国家主権の侵害であると見破った人たちが抵抗を試みており、議員連盟までできています。
しかし、問題は前述した日本政府の国連崇拝主義です。国連(United Nations)とは文字どおり戦勝国連合のことで、大戦中に日本やドイツと戦うために発足した組織であり、それ故に日本やドイツに対する敵国条項を未だに保持しているというのに、日本政府は国連中心主義さえ唱えていれば日本は尊敬され安泰であると信じ込んでいるのです。
日本政府はパンデミック条約や国際保健規則に疑問を呈するどころか、推進事務局に外務省（厚労省から出向）を派遣しており、なんと推進する側に立っています。さらにまるで誰かに命じられているかのように、以下の施策を矢継ぎ早に打ち出しています。
コロナワクチンの定期接種化
厚生労働省は、2024年度から65歳以上の高齢者を対象に、コロナワクチンをインフルエンザと同様に定期接種とすることを決めました。元々、インフルエンザワクチンも効かないし、頻回接種は危険だと言われているのに、これだけ大量の死傷者を出しているコロナワクチンを高齢者に定期接種させるというのですからあまりにも露骨です。
地方自治体法改正
政府は3月1日、大規模災害や感染症のまん延といった非常時に国が自治体へ必要な指示を出せる仕組みを盛り込んだ地方自治法改正案を閣議決定しました。
内閣感染症危機管理統括庁設置
政府は昨年9月1日付ですでに、パンデミック発生時に中央から強力な統括力を持って全体をコントロールする内閣感染症危機管理統括庁を内閣府に設置しました。
憲法改正
岸田首相は任期中に懸案の憲法改正実現を目指すとし、緊急事態条項の新設に意欲を示しました。緊急事態条項とは、戦争、恐慌、大災害などの有事が発生し、国会が通常に機能できない状態に陥った際、一時的に内閣に権限を集中することを可能とするものです。
このように、日本政府はWHO主導の国家横断的統制体制確立に呼応するかのように準備を進めています。
そして前述のパンデミック条約と国際保健規則改定について、重要な国際約束は大平三原則（国際約束は国会で審議されるべき）に基づいて国会で審議すべきではないかという立憲民主党の原口一博議員の質問に対し、「過去にWHO憲章を批准しているので、国会承認を求めずに承認し、拘束力は受け入れる」と答えました。
アメリカでは議会調査局が、国際保健規則改定案は国際法に照らして条約と見做されるという結論を出しています。内容を見れば条約に相当するのは当たり前です。
このような「グローバリズム受け入れ態勢熱烈準備中」の日本政府はすでに、mRNAワクチン製造工場を国内に誘致し、福島県相馬市では既に稼働しています。危険なことが世界的に認知されているmRNAワクチン工場をわざわざ補助金を付けて誘致し、条件として大量の製品購入契約を交わしています。コロナワクチンを定期接種化した背景にはこのこともあるのでしょう。
そして、驚嘆すべきことに、日本政府は世界に先駆けてレプリコンワクチンを承認しました。レプリコンワクチンとは、自己増殖型ワクチンのことです。これまでのコロナワクチンは、mRNAが体内に入ってもすぐには消滅せず、細胞に侵入してスパイクタンパクを作るように設計されていましたが、レプリコンワクチンはmRNA自体がウイルスのように体内で自己増殖するように設計されています。体内で大量に複製されたmRNAはエクソソームとして体外に放出され、他の個体にウイルスが感染するように伝播することも予想されます。
通常、ワクチンの開発にはネズミで実験し、霊長類のサルで実験するというプロセスを経ますが、最近はサルが高価だということで、いきなり日本人で無料の人体実験することになったというのですから驚きです。レプリコンワクチンでどのような副反応が出るのか、よくわかっていません。岸田首相は日本国民を実験動物として差し出しました。
まとめると、日本はWHOの強権体制に呼応する国内体制を整備しながら、自らワクチン工場を誘致し、危険なレプリコンワクチンを日本国民に使用することを世界で初めて認可しているのです。次のパンデミックが発生したら、日本政府はWHOの命ずるままに危険なレプリコンワクチンの強制接種を国民に課してくるでしょう。その結果、さらに大量の死傷者が出て、出生数の減少に一層の拍車がかかるでしょう。
まるで民族絶滅を自ら追及しているかのようです。イーロンマスクの予言が的中する確率は極めて高いと言わざるを得ないでしょう。それを避けるために何かを変えるとしたら、国民の意識を変えるしかありません。一般の日本国民が、グローバリズムに抗う北米や欧州の市民と同じように立ち上がり、政府の日本人絶滅政策を阻止しなければ、遠からずイーロンマスクが「予想通りだったが、思ったより早かった」とポストすることになるのは間違いありません。
ちなみに私は、2月下旬にワシントンDCで開催されたCPAC2024に参加し、mRNAの開発者であり、コロナワクチンの危険性を訴え続けているロバート・マローン博士にレプリコンワクチンと強まる統制についてインタビューすることができました。以下に日本語訳を掲載しますので、参考にされてください。
マローン博士インタビュー
山岡
ドクター、ワクチン騒ぎはまだ続いているようです。明らかに危ない自己増殖型ワクチンがやって来るようです。
博士
そう、日本にやってきますね。
山岡
日本人を実験台にしようとしているのでしょうか？
博士
そうです。日本人とイスラエル人で実験します。
山岡
この戦いにおいて、我々は一定の勝利を収めたのでしょうか？それとも敗北しているのでしょうか？
博士
今は何とも言えません。私たちに敵対する勢力は巨大です。本当にそうです。私たちが直面していることを考えると、（ワクチンを押し返すことに）成功したことは驚くべきことだと思います。彼らは長い間、これを計画していたのですから。（アルゼンチンの）ハビエル・ミリエの選出は重要だったと思います。今ヨーロッパで起こっている農民の反乱も重要です。今ヨーロッパで起きていることは、アメリカで起きていることよりも重要かもしれません。
山岡
フランスでは新しい法律が成立しました。
博士
はい。知っています。
山岡
ワクチンを批判したら、罰金を科せられたり、投獄されたりしてしまいます。
博士
そうです。同じような法律で、もっとひどいものがあります。罰金は20万ドルだと思いました。医療従事者が間違った医療情報を拡散した場合、フランスでは罰金4万ユーロと懲役4カ月ですが、カナダのブリティッシュコロンビア州では罰金20万ドル、懲役6カ月が提案されています。政府に承認されたシナリオと異なることを言えば、投獄され、罰金を科される可能性があるのです。
山岡
止める方法はありますか？
博士
わかりません。フランスの政治は非常に複雑です。EUの欧州議会と多くの国家で同時に行われる今度の選挙ですべてが決まります。アメリカの人々はあまり意識していませんが、ヨーロッパは火を噴いています。クリスティーン・アンダーソンが所属するAfD党（ドイツのための同盟）は、資金調達が許可されておらず、（有権者との）コミュニケーション能力に大きな制約があるにもかかわらず、ドイツの他の政党よりも高い支持率を得ていると多くの人が主張しています。農民の抗議はヨーロッパ中に広がっています。次の選挙は極めて重要なものになるでしょう。
山岡
先にお話した通り、日本では実験目的で自己増殖型ワクチンが導入されるわけですが、日本の人々にアドバイスはありますか？
博士
個人的には、遵守しないこと（政府の義務や勧告に従わないこと）をお勧めします。私の意見では、これはまだ十分にテストされていないリスクの高い技術です。アルファウィルスベクターに基づく自己増殖型RNAは非常に高いリスクを伴います。これは要するに、自分の体内で複製するウイルスのようなものを作るということです。これはある目的のために生物学的に操作されたものですが、それに伴うすべての副作用がどのようなものなのか、私たちはよく理解していません。アルファウイルスは神経組織、つまり脳や神経細胞を複製するのが得意です。
山岡
なぜ今そんなことをする必要があるのでしょうか？
博士
（新ワクチンを開発・推進する人々の）論理は、主に経済的なものだと思います。遺伝子治療技術をワクチンに使用することは、この技術の入門的な応用であるという認識があると思います。バイエル社のCEOが最近述べたように、今や遺伝子治療は人々に受け入れられています。彼はある講演で、RNAワクチンの導入以前は、世界の人口の大多数が遺伝子治療を受け入れなかったと述べています。しかし、今では国民の大多数が遺伝子治療を受け入れるようになり、製薬業界にとって大きなチャンスになると考えられているのです。
山岡
なるほど。博士の日本人へのアドバイスは、従うな、ですね。
博士
従わないでください。
別の誰かに実験台になってもらいましょう。
山岡
日本人ではなく、ですね。
博士
その通りです。
山岡
博士、ありがとうございました。
博士
ありがとうございました。
動画は井上正康名誉教授主催の現代的塾のニコ生チャンネルや、文化人放送局のダイヤモンドクラブで公開する他、各種講演会で上映する予定です。
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シン・鎖国論: 日本の消滅を防ぎ、真の独立国となるための緊急提言
